今日（人体）のと（社保）の◯×
先ずは今日の一問一答から。
【問題】 日替わり問題（人体）
2020年12月28日
1 副交感神経は、消化管の運動を亢進する。
2 脊髄神経は、中枢神経である。
3 対麻痺とは、左右どちらか半身に起こる麻痺である。
4 右心房と右心室の間の弁を僧帽弁という。
5 上大静脈と下大静脈は右心房に開口する。
【答え合わせ】 日替わり問題
1 副交感神経は、消化管の運動を亢進する。
あなたの回答『○』
正解
正しい答えは『○』
「自律神経」は内臓・知覚・分泌などの調整を主な役割とし、エネルギーを発散し、活動的な状態にする「交感神経」と、エネルギーを蓄え、消化を促して体を休息させる「副交感神経」に分かれる。
2 脊髄神経は、中枢神経である。
あなたの回答『○』
不正解
正しい答えは『×』
脊髄神経は、末梢神経に含まれる。
3 対麻痺とは、左右どちらか半身に起こる麻痺である。
あなたの回答『×』
正解
正しい答えは『×』
対麻痺とは両下肢の運動麻痺をいう。対麻痺は、脊髄が原因であることが多い。左右どちらか半身に起こる麻痺は、片麻痺という。片麻痺は、脳梗塞や脳出血などの後遺症として起こる頻度が高い。
4 右心房と右心室の間の弁を僧帽弁という。
あなたの回答『○』
不正解
正しい答えは『×』
右心房と右心室の間の弁は三尖弁である。右房室弁は３枚の弁尖で構成されており、房室弁の先端は紐状の腱索が乳頭筋につながる。左房室弁は２枚の弁尖からなる二尖弁であり僧帽弁ともいわれる。
5 上大静脈と下大静脈は右心房に開口する。
あなたの回答『×』
不正解
正しい答えは『○』
設問のとおり。上大静脈と下大静脈はともに右心房に開口する。
正答率は2/5と芳しくない感じでした。
さて、それでは（社保）の◯×です。
《社会保障》◯×
①回目
「人口推計（平成30年10月1日現在）」では、年少人口（0～14歳）の割合が最も高いのは東京都である。
日本の社会保障の歴史上、被用者を対象とした社会保険制度として、まず健康保険法が施行され、その後、厚生年金保険法が施行された。
厚生年金の適用事業所で、正社員として1日8時間、週40時間働いている妻（25歳）の被扶養配偶者であり、大学生である夫（22歳）は、国民年金の第三号被保険者になる。
児童扶養手当の費用は、国が全額負担する。
「平成28年度社会保障費用統計」では、社会保障財源の構成としては、社会保険料が最も多い。
「平成28年版厚生労働白書」によると、2010年（平成22年）以降、日本の総人口は増加に転じた。
離婚した場合、当事者の合意又は裁判所の決定があれば、婚姻期間についての老齢基礎年金の分割を受けることができる。
アメリカには、国民保健サービス（NHS）と呼ばれる、原則無料の医療保障制度がある。
【正解 (1回目)】
×
後期高齢者医療制度は、1982年（昭和57年）制定の老人保健法を継承する制度として2008年（平成20年）に制定されたもので、75歳以上の高齢者の医療の安定確保を目的としている。それに対して介護保険制度は、急増する介護ニーズへの対応の社会化を目的として、1997年（平成9年）に創設されたものである。
「人口推計（平成30年10月1日現在）」では、年少人口（0～14歳）の割合が最も高いのは東京都である。
×
年少人口の割合が最も高いのは、17.0％の沖縄県であり、他県に比べ突出している。一方で最も低いのは、秋田県の10.0％であり、次いで青森県の10.8％となっている。
日本の社会保障の歴史上、被用者を対象とした社会保険制度として、まず健康保険法が施行され、その後、厚生年金保険法が施行された。
◯
健康保険法は1922年（大正11年）に制定されたが、翌年9月に発生した関東大震災の復興のため実施は5年延期され、1927年（昭和2年）からの実施であった。その後、1941年（昭和16年）に労働者年金保険法が制定されたが、1944年（昭和19年）に厚生年金保険法に名称変更された。
厚生年金の適用事業所で、正社員として1日8時間、週40時間働いている妻（25歳）の被扶養配偶者であり、大学生である夫（22歳）は、国民年金の第三号被保険者になる。
◯
正社員である妻は厚生年金の被保険者となり、国民年金制度では第二号被保険者となる。第二号被保険者の被扶養配偶者である夫は、国民年金の第三号被保険者となる。
児童扶養手当の費用は、国が全額負担する。
×
児童扶養手当の費用負担は、国が3分の1、都道府県、市及び福祉事務所設置町村が3分の2である。
「平成28年度社会保障費用統計」では、社会保障財源の構成としては、社会保険料が最も多い。
◯
2016年度（平成28年度）の社会保障財源の構成（構成比）は、社会保検料が約68.9兆円（51.1％→50.0）、公費負担が約477兆円（35.4％→35.3）、他の収入（資産収入など）が約18.3兆円（13.6％→14.8）であり、社会保険料が最も多い。
（→2017（H29）年度の%（総額141兆5693億円中の））
「平成28年版厚生労働白書」によると、2010年（平成22年）以降、日本の総人口は増加に転じた。
×
日本の人口は戦後ほぼ一貫して伸び続け2006年（平成20年）に1億2808万人とピークに達した。それ以降は人口減少に転じ、今後さらなる減少が予測されている。
離婚した場合、当事者の合意又は裁判所の決定があれば、婚姻期間についての老齢基礎年金の分割を受けることができる。
×
離婚時の年金分割は、一定の条件のもと、婚姻期間中の厚生年金記録を当事者間で分割する制度である。老齢基礎年金には適用されない。なお、原則として、離婚等をした日から2年以内に請求しなければならない。
アメリカには、国民保健サービス（NHS）と呼ばれる、原則無料の医療保障制度がある。
×
国民保健サービス（NHS）は、イギリスの医療制度である。国営の医療機関がすべての市民を対象に原則無料で包括的な保健医療サービスを行うための制度であるが、近年は財政難から患者の自己負担が課せられている。
【国民年金の被保険者】
（1981年の難民条約の批准に伴う法整備により、国籍要件が削除された。）
［強制加入］
●第一号
自営業等。20歳以上60歳未満の第二号第三号以外。ただし、被用者年金制度の老齢（退職）年金受給者は適応除外。
●第二号
民間被用者、公務員等。厚生年金被保険者。
●第三号
第二号被保険者の被扶養配偶者で20歳以上60歳未満。
［任意加入］
・日本国内に住所のある60歳以上65歳未満。
・日本国内に住所の無い20歳以上65歳未満の日本国民。
・日本国内に住所のある20歳以上60歳未満の者で、被用者年金の老齢（退職）年金受給者。
・日本国内に住所のある65歳以上70歳未満の者で、老齢基礎年金の受給権を有しない者（昭和40年4月1日以前に生まれた者に限る）。
・日本国籍を有する者であり、かつ日本国内に住所を有しない65歳以上70歳未満の者で、老齢基礎年金の受給権を有しない者（昭和40年4月1日以前に生まれた者に限る）。
2,3,8問目を間違えて、正答率は6/9でした。
